読者の皆様は、「給与3倍理論」というのをご存じだろうか。読者の中には別の言い方があるのかもしれないが、本記事においては「給与3倍理論」という言葉で統一したい。
給与3倍理論とは、ざっくり言えば、「自分がいただく給与の3倍の粗利（売上総利益）を最低限稼がなければならない」という考え方である。これは、私が東京に来る前、関西の売店でバイトをしていた時（ちょうどコロナが流行していた時期）に、当時の店長からたたき込まれた重要な考え方である。（この他にも、当時の店長からいろいろ重要なことを学ぶ機会をいただいた。）以後、現在に至るまで、これを意識して働いてきた。なお、ここにいう給与とは、「通常の報酬・ボーナス・通勤費等、従業員へ支払う額の全て」とする。
例えば、ある学生バイトＡが、ある売店でアルバイトをし、そこで年間80万円の給与を得たとする。この場合、Ａがその売店で出さなければならない売上は年間でいくらか。
答えは、240万円・・・ではない！「粗利（売上総利益）」を出さなければバリューを出したとはいえない。最低でも240万円の「粗利」が必要なのだから、（当該売店の原価率を７０％とすると）240万円×3.3＝792万円の売上は最低でも個人単位で出さなければならない。もしも、Ａが勤めている売店の従業員数が30名であり、全員同じ立場と仮定するならば、当該売店の年間売上は最低でも2億3760万円必要である。1日あたりの日商は最低でも65万円必要である。
これを今の私にあてはめればどうか。本ブログでは職場の具体的な情報については書かないポリシーのため、かなり大雑把に表現するが、売上だけを見れば最低でも自身の給与の100倍以上、粗利を見れば全体でも約40倍、これを各個人が追求すべき粗利に落とし込んだとしても、約10倍前後の粗利は叩き出していた。
これは私の単なる感想ではなく、数字として表れた、人材としてのバリューである。これがあれば、「私は御社で給与の10倍前後の価値を出せますよ！」という、一種のアピールポイントになる。・・・そう信じていた。
にもかかわらず、就職活動が上手くいかない。上記で示した給与3倍理論の、さらに3倍以上の価値を出した実績を、うまく使えない。面接さえ突破してしまえば、入社さえできれば、今後も安心して司法試験の勉強が続けられるし、生活も安定するのだが、やはり面接は別の記事で書く司法試験や法科大学院の定期試験、ＴＫＣ模試とは比べものにならないほど難易度が高く（注：主観です）、真の最難関試験は面接であるとさえ私は思っている。
今年度の司法試験合格は難しいが、いずれ合格するきざしは見えている。これに対し、面接だけは、どうしても突破できない。コンクリートを素手で破壊することを求められているような感覚だ。
ひょっとしたら、今の学生達は、上記の給与3倍理論については当然の知識として持っており、それを実践したうえで就活に臨んでいるに違いないのではないか？だとすると、私の就活に対する考え方は当初から甘かったと言わざるを得ず、失敗するべくして失敗した就活だったことになる。
