秋学期の履修に向けて、いろいろと戦略を練っていたところ、衝撃の事実が発覚した。
合格するかどうかはさておき、在学中受験を検討しているのだが、なんと、法学実務基礎・法学実務演習について、法科大学院が文部科学省に提出する所定のフォーマットへ（誰がどう見ても）あてはめが難しい科目であることが判明した！文部科学省のフォーマットを見ると、「公法系、民事系、刑事系」のそれぞれに分かれてどのような科目の単位を取得したか記載するような形になっていた。しかし、法学実務基礎や法学実務演習は、公法・民事・刑事すべてを横断的に扱う科目であるから、とてもいずれかの分野に割り振る事など不可能である。
というわけで、秋学期は一般教養的科目へ逃げるという当初の戦略が崩壊した。笑
どうやら法律基本科目の応用科目について、在学中受験の要件を満たすためには18単位を要するところ、2年生では年間で21単位しか履修できないことがわかった。なお、この応用科目は春学期で14単位（憲法・民法Ａ・Ｂ・刑法・商法・民訴Ａ・刑訴Ａ、秋学期で7単位（行政法・民法Ｃ・商法Ｂ・民訴Ｂ・刑訴Ｂ）という配分がされている。で、前の記事で書いた通り、民訴Ａは単位が来ないことを覚悟しているので、春学期で12単位履修したと仮定しよう。
そうすると、秋学期で7単位中6単位を履修しなければならないことになる。そのうち民法Ｃはこの学年で必修なので、取らないという選択肢がない。したがって、残り4単位を行政法・商法Ｂ・民訴Ｂ・刑訴Ｂで賄う必要がある。
では、残り4単位をどれに割り振るか。まず、中間試験がある代わりに2単位を占めているのが行政法である。ちなみに、行政法を履修しないと、いかなる組み合わせをもってしても在学中受験の要件を満たさないから、この時点で行政法の履修が確定する。問題は、残り2単位を1単位ずつしかもらえない商法Ｂ、民訴Ｂ、刑訴Ｂのどれで埋めるか。
仮に、刑訴Ｂを履修しないとなると、来年の春学期に刑事法総合１を履修出来なくなるから、秋学期が苦しくなる。したがって、刑訴Ｂは履修しなければならない。他方で、商法Ｂと民訴Ｂのどちらにすべきかが問題となる。
商法Ｂは主に計算やＭ＆Ａ等の極めて高難度な分野を行うことになる。他方で民訴Ｂもこれに劣らず高度である（というか、そもそもここまで単位に悩みを見せているのは、民訴でやらかしたせいでもある）。
そして、民訴の期末試験の難易度がそこまで高くなかった反面、商法が飛び抜けて難しかったことを考えると、商法Ｂでみんなが解けなかった中で解ききるという一択しかない。
したがって、商法Ｂを履修しなければならない。
以上のことを考慮すると、
・行政法・商法Ｂ・刑訴Ｂ・民法Ｃ・法学実務演習・経済法Ⅱの計9単位は必ず履修しなければならないことになる。（一部の科目は履修し損ねた時点で留年が確定する）。
残りの5単位をどうするか。まず、今年度を逃すと留年しない限り二度と履修できない「まちづくり法と実務」は必ず入れる（2単位）。次に、履修こそ大変だが夏休み中に履修が終わる「国際仲裁・ＡＤＲ」を入れる（2単位）。
※訴訟実務基礎（刑事）は、在学中受験の要件とは関係がなかったため、今年は履修しないし、できない。
あとの1単位をどうしようか。やべぇ。入れられる単位が国際家族法か全部英語のLaw and Practice of Business International Transactionsしかない！英語ワカンナイヨ！！ＴＯＥＩＣメッチャ点数ワルイヨ！家族法も超絶苦手分野だよ！！
これを回避するには民訴Ｂをぶち込むしかない。となると、結局のところ訴訟実務刑事を除けば当初の計画通りではないか！
さて、この組み合わせの何が問題かというと、上記の科目のほぼ全てでＢ以上の成績を取るには、法曹コース以上の成績を上げなければならない。しかも、そうしなければＧＰＡ要件で留年する。
結局、①在学中受験を諦めてＧＰＡを安全に確保するか、②留年覚悟でパワープレイで単位を回収して在学中受験に臨むかという、まさに「過酷な二者択一」の選択を迫られることになる！！
どうする、私！！
