ここから想定しうる留年筋を確認(2025.01.21)

念のため、秋学期の成績について自分なりに整理をしてみた。今回の期末で、商法B・商法演習が全てDであって、かつ、行政法・民訴B・刑訴Bが全てFであった場合に、留年が確定する。(流石にそのような事態にはならんとは思うが・・・。私は心配性なのでね。)

経済法・金融法・まちづくり法は、成績予測がしやすいため、これをあらかじめ年間GPAに組み込んで検討した。
(経済法と金融法は、最低でもB評価は確保できるはず、と考えている。また、まちづくり法も、返却された期末レポートを見る限り、平常点効果もあってC以上はついているはずである。)
また、法学実務演習は、理論上、どれほど失敗しても白紙答案をしない限りC以上は来るだろうと考えているため、こちらもC評価という最悪の事態を想定して検討した。

で、民法Cは、これを落とした時点で無条件で留年となるため、最悪の事態としてD評価と算定した。

以上の条件を考慮すると、想定しうる最悪の事態は以下の通り。

春学期の成績に、経済法:B、金融法:B、まちづくり法:C、法学実務演習:Cを加算。
A:2単位、B:8単位、C:10単位、D:10単位の計30単位=2.06

残りの科目が全科目F=1.72=留年。ただし、これは行政法・商法B・商法演習・民訴B・刑訴Bが全てFであることを前提とする。特に、商法に関しては平常点が満点であるため、よほど意図的にでたらめを書かない限りFが来ることはまずないだろう。したがって、このような留年方法は現実的ではない。

最も現実的に想定しうる最悪のシナリオは、商法B・商法演習が全てDであって、かつ、行政法・民訴B・刑訴Bが全てFであった場合。この場合は、GPAは1.77となり留年となる。商法Bと商法演習のいずれか1単位でもC以上を獲得できれば、GPAは1.805となり、留年を回避できる。

以上のことから、私は、上記の事態さえ回避すれば、なんとか進級はできるという心持ちで、試験に臨みたい。

本記事をシェアしたい方はこちら。

著者情報

大学法学部卒業後、電鉄系、法律事務所での勤務を経て、法科大学院へ進学する。果たして筆者は無事に司法試験と司法修習を突破し、「弁護士・外国法事務共同弁護士法人」を設立のうえ、日本を代表する大手事務所へ成長させられるのか!?
とある司法試験受験生のブログです。

目次